会社員時代は、毎年の健康診断を会社が手配し、その費用も負担してくれていました。
しかしFIRE後は、自分で受診先を探し、費用も自己負担する必要があります。
とはいえ、生活習慣病やがんの早期発見のため、定期的な健診は欠かせません。
この記事では、退職後の健康診断の受け方を時期別・保険別に整理し、FIRE後におすすめの検査項目もあわせて解説します。
退職後の健康診断、どう受ける？
会社を退職すると、健康診断の受け方が変わります。具体的には、次のようなパターンがあります。
国民健康保険に加入した場合
40歳以上の場合、案内・受診券が自治体から届くので、無料〜1,000円程度で特定健診を受けることができます。
40歳未満の場合、自治体によっては若年層向け健診を無料〜3,000円程度で受けることができます。
詳しくは住んでいる自治体に確認しましょう。
任意継続被保険者の場合
基本的には在職中と同じように受信できますが、費用補助の条件や受診できる健診コースが限定されることもあるので、加入している健康保険組合に確認しましょう。
配偶者の扶養に入った場合
健康保険組合や協会けんぽでは、被扶養者向けの生活習慣病予防健診や人間ドック補助を用意している場合があります。
但し、内容・費用は健康保険組合に異なりますので、詳しくは加入している健康保険組合に確認しましょう。
自費で受診する
自身で好きなタイミング、好きな施設、好きな項目を自費で受診することもできます。
但し、かかる金額は高くなります。
退職後の健康診断受診方法のまとめ
| 状況 | 受診先・制度 | 受診時期 | 費用目安 | 補足 |
|---|---|---|---|---|
| 国民健康保険加入（40歳以上） | 市区町村の特定健診 | 年1回（自治体指定期間） | 無料〜1,000円程度 | 案内・受診券が自治体から届く |
| 国民健康保険加入（40歳未満） | 若年層向け健診（自治体による） | 年1回 | 無料〜3,000円程度 | 実施していない自治体もある |
| 任意継続健康保険 | 健保組合や協会けんぽの健診 | 随時（組合指定期間） | 無料〜1万円程度（補助あり） | 健保によって条件が異なる |
| 配偶者の扶養（被扶養者） | 配偶者の健保組合や協会けんぽの健診 | 随時（健保指定期間） | 無料〜1万円程度（補助あり） | 被扶養者も対象の場合が多い。内容・費用は健保ごとに異なる |
| 自費受診 | 病院や健診センター | 随時予約可 | 簡易健診5,000〜10,000円、人間ドック3〜5万円 | 会社健診同等の項目を希望ならオプション追加 |
退職前に健康診断を受けておくとお得ですよ
FIRE後の検査項目
会社健診は最低限の項目ですが、FIRE後は自己管理が大切ですよね。
生活習慣病予防とがん検診を意識して選ぶのが良いと思います。
基本項目（必須）
- 身長・体重・BMI・腹囲
- 血圧測定
- 血糖値・HbA1c（糖尿病リスク）
- 脂質（LDL・HDL・中性脂肪）
- 肝機能（AST・ALT・γ-GTP）
- 腎機能（クレアチニン・尿酸）
- 尿検査（蛋白・糖・潜血）
推奨項目
- 心電図
- 胸部X線
- 便潜血検査（大腸がん）
- 胃部X線または胃内視鏡（胃がん）
年齢・性別で追加
- 腹部エコー（脂肪肝・胆石など）
- PSA（前立腺がん）／男性50歳以上
- マンモグラフィ／乳腺エコー（女性40歳以上）
- 子宮頸がん検診（女性20歳以上）
- 骨密度測定（閉経後女性・高齢男性）
私は配偶者の扶養に入っていますが、基本項目と推奨項目を自己負担4,000円で受診することができました。
まとめ
FIRE後は時間の自由はあっても、健康診断は自分から動かなければ受けられません。
退職前に受けておくのが最もお得ですが、退職後も自治体健診や健保の補助、自費健診を組み合わせれば、コストを抑えつつ必要な検査を継続できます。
健康はFIRE生活の土台です。
早期発見・早期対応で、自由な時間をより長く楽しみましょう。
以上、参考になれば幸いです。